去る平成29年11月7日(火)、東京オリンピック・パラリンピック競技大組織委員会の遠藤利明副会長に、聖火台デザインへの火焔型土器の採用をはじめとする、縄文文化の発信などを要望しました。
東京オリンピック・パラリンピック競技大組織委員会の遠藤利明副会長に、聖火台デザインへの火焔型土器の採用をはじめとする、縄文文化の発信などを要望
当日は、小林達雄 会長(國學院大學名誉教授)と、磯田 代表幹事(長岡市長)、上村 幹事(津南町長)、 関口 十日町市長、佐藤 魚沼市長(以上新潟県)、須藤 富士宮市長(静岡県)、森 舟形町長(山形県)のほか、 新潟市、三条市の代表の8市町の首長等で訪問し、2020東京オリンピック・パラリンピックを契機とした縄文文化の世界発信について、 特に下記の3点について要望しました。

  1. 縄文文化のさらなる普及と啓発
  2. 開会式等大会を通じた縄文文化の発信
  3. 聖火台デザインへの火焔型土器の採用

要望は終始和やかな雰囲気の中で行われる
要望は終始和やかな雰囲気の中で行われ、磯田代表幹事が「縄文文化は日本固有の文化であり、世界に誇るべき価値があります」とアピールすると、遠藤副会長も「五輪は日本文化を世界に発信する絶好の機会。北海道から沖縄まで全国津々浦々まである縄文文化を、日本全体の財産としてぜひ検討したい」とおっしゃられるとともに、今後の進め方についてアドバイスをいただきました。
囲み取材
終了後の囲み取材では、五輪まで1000日を切ったこのタイミングで要望をしたいきさつや、縄文文化は過小評価されている部分があるため、縄文文化が日本を代表する文化であるということを、皆さんに理解していただいて、五輪を通じて世界に発信していきたい、という今後に向けた意気込みを述べました。